Home / ネットワーク・IT / IT基礎知識 / フィンテック / ブロックチェーン / ブロックチェーンとは一体何なのか?

ブロックチェーンとは一体何なのか?

※本ページにはプロモーション(広告)が含まれています

3e89e46ecdfec52624a5c46c42f28a5f_s

ブロックチェーンという言葉をご存じですか。ここ数年、多くのメディアや雑誌、専門誌などで取り上げられているため名前だけは聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。ブロックチェーンは画期的なシステム・仕組み・概念であり、代表的なビットコインだけでなく、さまざまな業界をイノベーションする技術と言われています。

ここでは、ブロックチェーンの内容や仕組み、従来システムとの違いやブロックチェーンの利用事例、課題などについて紹介します。初めてブロックチェーンを知る方は、理解するまでに多少の時間はかかりますが、今後さまざまな業界・分野で出てくるものになりますので、参考にご覧ください。

1.ブロックチェーンとは

25d6512d76e98e2349772bbae628e5fd_s

ブロックチェーンとはどのような特徴・仕組みなのでしょうか。また、従来の仕組みとはどう違うのでしょうか。インターネットに匹敵するほどの発明とも評価されるブロックチェーンの内容や特徴について確認していきましょう。

1.ブロックチェーンの仕組み

ブロックチェーンは、一定期間内の取引履歴(ブロック)をチェーンのように一つひとつ繋がったシステムのことです。分散型取引台帳とも呼ばれ、取引データの管理者が存在しておらず、ユーザー同士でシステムを管理しあいます。

そのため、金融取引データはすべての利用者が確認することができ、1箇所のコンピュータ・サーバーが壊れても大きな影響を受けにくく、低コストでサービス運用できるメリットを持ちます。ブロックには取引履歴と前のブロックのハッシュ値などが記録されています。

2.従来システムとの相違点

従来のシステムは中央管理で、ブロックチェーンは分散管理である点が異なります。中央管理の場合は、金融機関などの中央管理者に障害が起きれば利用者全員が大きな影響を受けますし、自分以外の取引履歴を見ることはできません。ブロックチェーンの場合は、暗号技術とP2Pネットワーク技術を使って、中央管理者を必要としない分散管理なため、リスクを分散することができコストも下げれます。データ改ざんが不可能な仕組みとなっています。

3.電子マネーと何が違うの?

ブロックチェーンを活用して誕生したのがビットコインなどの仮想通貨ですが、電子マネーとはどのような違いがあるのでしょうか。電子マネーは紙幣などを使わずにデータのやりとりで決済することです。楽天EdyやWAONなどたくさんの電子マネーが普及しており、コンビニや自動販売機、電車など多くの場所で使われています。仮想通貨との違いは「発行元の有無」などいくつかあります。

電子マネーは発行元の企業があり、中央銀行の発行する貨幣が基準となりますが、仮想通貨は発行元がありません。そして、電子マネーは従来システムの中央管理を行っているため、他人の取引履歴などを見ることはできませんが、仮想通貨は分散管理で他の取引履歴もすべてオープンになっています。そして、電子マネーは現金やポイントに替わって発行されますが、仮想通貨はマイニングなどの報酬として発行されます。

2.利用事例で考えるブロックチェーンの意義

ブロックチェーン技術が使われるのは仮想通貨の世界だけではありません。投資や投票、土地管理など、他にも多くの分野での利用が考えられ進んでいます。ここでは、株式公開や国際送金への利用について確認していきましょう。

1.株式公開への利用

ブロックチェーンを使った資金調達法であるICO(イニシャル・コイン・オファリング)が注目されています。通常、ベンチャー企業などが資金調達をする場合はIPOなどを行い、株式を売却して市場から多額の資金を集め企業経営をしていきます。しかし、ICOは独自トークンと呼ばれる仮想通貨を発行して、その仮想通貨を売却することで資金調達する方法です。

ブロックチェーンを使った仕組みなため、今までの資金調達法よりも安全性も高いです。実際にアメリカではICOによって資金調達を行った企業が多くあり、これまでの株式公開の概念を変える新しい資金調達法です。また、2017年6月には国内のインフォテリア株式会社が世界で初めてブロックチェーンを用いた議決権行使の実証実験を行いました。トークンを議決権として使用することで、データ改ざんを防ぎ透明性の高い投票が行えます。

2.国際送金への利用

ブロックチェーンを国際送金へ利用することも進んでいます。2016年には金融機関向けのブロックチェーン技術の提供をしているリップル社とSBIホールディングスが合弁会社SBI Ripple Asiaを設立して、アジア諸国の海外送金インフラの提供に着手したり、SBIホールディングスとみずほフィナンシャルグループとで、ブロックチェーンを活用した国際送金の実証実験を開始したりしています。

そして、2017年には三菱東京UFJ銀行が2018年からブロックチェーンを使った国際送金サービスを始めることを発表しました。初期メンバーにはバンクオブアメリカ・メリルリンチやスタンダードチャータード銀行、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランドなど90行ほどが参加する可能性もあります。

国際送金にブロックチェーンが用いられることで、これまで複数の中継銀行を経由するため高い手数料と時間がかかっていたのが、中継銀行を通さなくなるため手数料が大幅に安くなり取引時間も短縮できます。

3.ブロックチェーンの課題

画期的な技術として注目されているブロックチェーンですが、当然完璧ではなく課題もあります。いかなる技術や仕組みにも課題はありますし、今後改善されていく可能性もあるため、心配する必要はありませんが把握しておきましょう。

1.取引時間の課題

ビットコインなどで取引する場合、ブロックチェーンのシステム内で送金内容を管理していて、送金の中身が本物なのか偽物なのかなどを確認して問題がなければ承認をします。この承認作業に1回あたり10分程度の時間がかかり、送金相手によっては6回ほど承認を行う必要があります。つまり、取引時間が10分〜60分程度かかる場合があるということです。

2.スケーラビリティの課題

ブロックチェーンの課題の1つとしてスケーラビリティがあります。ブロックチェーンは取引履歴を記録したブロックをチェーンのように繋げて構築しますが、ビットコインでは取引量が大幅に増加したこともあり、現在のブロックのサイズでは対応できなくなりつつあります。ビットコインのブロックチェーンは1ブロックが1メガバイトの容量なため、毎秒7トランザクションしか処理できません。

そのため、即時性の高い処理には使いづらいのが現状です。ビットコインではブロックを圧縮する意見とブロックのサイズそのものを大きくするかの2つの意見が出ていますが、まとまっておらず対応方法はまだ決まっていません。

まとめ

いかがでしたでしょうか。ブロックチェーンは画期的な技術であり、これからさまざまな業界・分野などで応用して使われていくと考えられています。従来システムと違いデータ改ざんなども極めて困難で、低コストで運用も可能です。暗号技術とP2Pを使い、中央管理者がなく分散管理なので安全な上、他の取引状況などもすべてオープンになっています。

ブロックチェーンに興味を持ち始めた方は、ぜひ自分でも調べてみてより理解を深めていきましょう。また、ブロックチェーンを活用した仮想通貨ビットコインなども勉強になりますので良いかもしれません。

Check Also

フィンテックを導入する前に!知っておきたい3つのメリットとデメリット

近年何かと話題になっているフィ …