安定した価値を誇るビットコインの仕組み

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ビットコインという仮想通貨を聞いたことはありますか。世界中で注目されており、２０１７年７月現在で時価総額も４兆円を超える規模です。ビットコインはブロックチェーンをベースにした通貨であるため、改ざんされる心配もなく安全に使えます。また、ビットコインを使えば海外送金なども劇的に安い手数料で行えます。ここでは、ビットコインの内容や特徴について紹介します。

１.ビットコインとは

ビットコインとはどのような通貨のことなのでしょうか。「仮想通貨（暗号通貨）の代表」「時価総額４兆円超で今最も注目されている仮想通貨」など、さまざまな評判があります。そもそも、仮想通貨とはどのような通貨のことで、普段使っている「円」とは何が違うのでしょうか。ここでは、ビットコインの内容や法定貨幣との違いについて確認していきましょう。

１.誕生

ビットコインは、２００８年にサトシ・ナカモト氏が提唱し、翌年の２００９年に公開されました。そして、２０１０年にはビットコインの両替ができる取引所が始めて誕生しました。ビットコインは、まだ誕生して１０年も経たない比較的新しい通貨です。

２.仮想通貨

仮想通貨とは暗号通貨とも呼ばれるインターネット上で使える通貨のことです。現在仮想通貨は１０００種類近くあると言われており、代表的なものでビットコインやイーサリアム、リップル、ライトコイン、イーサリアムクラシックなどがあります。円やドル、ポンドなどの法定貨幣とは違い現物がありません。

インターネット上で使える通貨ということであれば「電子マネーと同じでは？」と思いがちですが、仮想通貨と電子マネーはまったく違います。電子マネーは交換レートが固定されていて、他人に譲ることもできず、基本的に法定貨幣へ交換できません。しかし、ビットコインなどの仮想通貨は交換レートが常に変動しますし、他人へ送金することもできます。

そして、円やドルなどの法定貨幣への両替も可能です。海外では公共料金の支払いができたり、仮想通貨のATMがあったりしますし、日本でも一部店舗において商品やサービスの購入時の支払いにも使えます。

他にも、ブロックチェーンなどの安心・安全な仕組みや発行枚数に上限があり、発行元・管理元が存在しないなど、仮想通貨によってさまざまな特徴を持ちます。円やドルなどの法定貨幣の欠点を補った通貨であり、世界中で注目されています。

３.管理体制

ビットコインには発行元・管理元が存在しません。円やドルなどの法定貨幣の場合は、国や中央銀行が発行元・管理元として存在します。電子マネーについても発行元・管理元となる企業が存在します。

ビットコインは、発行元・管理元がないため特定の機関に依存せず影響を受けにくい性質を持ちます。法定貨幣であれば、国や中央銀行の方針などの影響を受けて価格が乱高下することもありますし、電子マネーについても、企業の業績や方針によって内容や条件が変わる可能性があります。ビットコインであれば、発行元などの影響を受けませんので、リスクを抑制できますし、グローバルで使っていけます。

２.ビットコインの特徴

ビットコインは、さまざまな最新技術をベースにした仮想通貨です。これらの技術があるからこそ、改ざんなども不可能と言われています。

１.ブロックチェーン

ビットコインはブロックチェーンをベースとした仮想通貨です。ブロックチェーンとは「分散型公開元帳」であり、従来の中央集権型とは大きく仕組みが異なります。これまでは、中央集権を置き１つの場所に取引データなどを記録していました。そのため、他人の取引履歴や自分の取引履歴が元帳にどう記録されているかも知る由もありませんでした。

また、データを記録しているサーバーが壊されたり、改ざんされるリスクもありました。ブロックチェーンは、中央集権型に対して分散型であり、ネットワークで繋がっている世界中のパソコンにデータを置くことで、データの改ざんや破壊を防ぎます。一つひとつのブロックは、複数の取引データを記録してまとめて生成されます。

ブロックには改ざん対策として「適当に見える値」であるハッシュ値が含まれており、１つ前のブロックのハッシュ値を次のブロックに入れています。仮に改ざんされた場合は、元データに対して生成されたハッシュ値も変わるため、改ざんされたかがすぐにわかるようにな仕組みになっています。

各ブロックに１つ前のハッシュ値が入っていて、１本のチェーンのように記録されているためブロックチェーンと呼ばれています。ブロックチェーンは「ハッキングが困難で、すべての情報がオープンで半永久的に取引データを記録できる」ことが特徴で、さまざまな業界で応用されようとしています。

２.プルーフオブワーク

プルーフオブワークとは「仕事の証明」と訳されます。ビットコインは、取引をした人とは別の人が承認をする仕組みです。承認されることで、取引が正しかったことが証明され処理が完了します。そして、この承認をしたいと考える人は世界中にたくさんいて「どの人に承認をさせるか」を計算で競わせて決めます。

計算といっても莫大な計算量が必要なため、ハイスペックなコンピューターを使います。計算大会で勝てば「承認する権利」を得ることができます。つまり、ビットコインのプルーフオブワークとは「計算問題を解いて、承認の権利を得る」ことです。権利を得て承認作業をした人には報酬が支払われます。

３.マイニング

上記のように、承認の権利を得るために計算大会を行い、勝って承認作業をして報酬を得る一連の作業のことをマイニングと言います。そして、計算をしたり承認作業をする人たちのことをマイナーと呼びます。承認作業をすることで得られる報酬は新規発行されるビットコインです。

ビットコインは、発行枚数上限が２１００万枚と決まっており、マイニング報酬として発行されていきます。発行量は４年に１度半減していきます。マイニングする際の計算競争には高額な電気代がかかるため、電気代の安いアジア、特に中国に多くのマイナーが存在します。

３.忍ぶ危険性

ビットコインはどんなに安全でも、そこを取り扱う取引所がハッキングの被害に遭う可能性もあります。今で言う銀行強盗のようなものです。こういったリスクもあることは必ず把握しておきましょう。

１.取引所のハッキング

ビットコイン自体はブロックチェーンによってハッキングなど不可能と言われてはいたものの、ビットコインを扱う取引所はハッキングのリスクが伴います。例えば、カナダのフレックスコインやスロベニアのビットスタンプなどは、ハッキング被害に遭い、多額のビットコインを失ってしまいました。このように、ビットコイン自体は非常に高いセキュリティですが、ビットコインなどを扱う取引所のセキュリティは完璧ではなないため、ハッカーに狙われたりしています。

２.マウントゴックス事件

日本でもビットコインに関する大事件が起こりました。それが、マウントゴックス事件です。マウントゴックスは２０１０年に設立された取引所で、一時は世界１の仮想通貨の取引量を誇りました。そして、２０１４年に「ハッキング被害に遭い」６５万ものビットコインが消失したと発表され、マウントゴックスも破綻しました。

非常にインパクトの大きい事件で、この事件が起きてビットコインの価格は暴落してしまいました。しかし、この事件に限っては今も真相がハッキリしておらず「ハッキング被害でない可能性」もあります。どちらにせよ「取引所がハッキングに遭う」危険性を知らしめた事件です。

まとめ

ビットコインはハードフォークによる分裂問題なども抱えますが、ブロックチェーンをベースにした今最も注目されている仮想通貨です。ブロックチェーン自体も、さまざまな分野や企業で採用されたり、新しいシステムの実験が行われています。興味がある方は、ビットコインの相場なども見てみましょう。そして、２０１７年８月のハードフォークの分裂問題（スケーラビリティ問題）もどうなるか動向を見守りましょう。