Windows10へのアップグレードが無料になった意味

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パソコンのOSでは9割のシェアを占めるWindowsですが、すべてのデバイスで見ると、ガラケー（フィーチャーホン）に入っているTRONに加えて、AndroidやiOSに押されて、シェアが2割程度だといわれています。

今後スマートフォンやタブレット端末の増加で、Windowsのシェアはますます縮小することも考えられます。現在では、OSのシェアはOSの売り上げだけにとどまりません。Windowsだと「Microsoftストア」、Androidだと「Google Play」、iOSとMac OSだと「App Store」といった具合に、コンテンツの購入先が決まってきます。

つまり、OSのシェアはコンテンツ販売のシェアに直結しているのです。スマートフォンの黎明期では、Windows CEやWindows mobileでそれなりにシェアを持っていたMicrosoftですが、現在ではWindowsといえばパソコンで、スマートフォンやタブレットではAndroidやiOSといったイメージが出来上がっています。

そこで、Windows10ではスマートフォンからビジネスユーズのパソコンまでシームレスに提供して、すべてのデバイスでのシェアを取り戻して、コンテンツ販売でのシェアを伸ばそうとしていると考えられます。

３．Microsoftの収益形態の変化

Microsoftは今まで主にOSやofficeソフトなどを販売して利益を上げてきました。Windows搭載で、Microsoft Officeが付いているパソコンを購入すれば、どちらも無料で使い続けられました。

ところが、Surfaceを発売したあたりから様子が変わってきました。いや、それまでも、キーボードやマウスは販売していましたが、どちらかと言うと、過酷なハードウェア開発競争はパソコンメーカーに任せて、売り上げの一部をOS代金として受け取るという販売戦略でした。

そこに、まずSurfaceで本体に打って出て、その代わりにWindows8.1 with bingをOEM先に無償で提供しました。それに加えて今回のWindows10無償アップグレードです。そして、Office製品では今までの売り切り路線から、年額路線へ変更してきました。Office365です。今まではOfficeのライセンスを購入すればそれ以降Officeを使い続けるための費用は発生しませんでした。

ところが、Office365では年間使用料が必要となります。Office365搭載パソコンには1年間の使用料しか含まれていません。2年目からは有料での更新が必要となります。

 

まとめ

Microsoftは、このように売り切りのライセンスから、定期的に売り上げが発生するライセンスへの移行を考えているように見えます。「Windows as a Service」というのは、OSは継続的な売り上げを産むためのプラットフォームという意味なのかもしれません。

OSを販売して収入を得るのを放棄して、Windowsストアや定期更新の収入のために提供するという姿勢なのかもしれません。今後OSも年間使用料のようなライセンスに移行するかもしれません。あるいはこれからもOSを無償で提供し続けるのかもしれません。どちらにしても、今回のWindows10へのアップグレードが無料になった意味は、ユーザーにとっても大きな転換であると考えて、今後の動向に注意が必要なように考えます。

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