※本ページにはプロモーション(広告)が含まれています
LINE は、手軽に沢山の相手とコミュニケーションが取れる使い勝手の良いツールです。
利用者も非常に多くアプリを導入していれば、簡単に話し相手登録する事が出来ます。
このLINEを個人ユーザのみではなく、ビジネスシーンで活用できる形でサービスされている事をご存じでしょうか。
基本的なLINE の使い方では1対1でのやり取りになる場合が多いと考えられますが、ビジネス向けのサービスの場合には企業からユーザへの周知(1対n)といった使い方も出来る様です。
ビジネス向けLINE サービスにはいくつか種類が用意されておりますので、ビジネスがどういった形態かにより選択して利用する事が出来ます。
では、以下にLINE にはどのようなビジネス向けサービスがあるのかをご説明していきます。
目次
LINEのビジネス利用は危険なのか
まず、LINEというサービスをビジネス上のツールとして利用する事に問題はないのでしょうか。
このサービス自体は国外企業から提供されているものとなりますから、登録された個人情報等はその企業の社内秘として取り扱われるべきものですし、そういった一般的なセキュリティの観点から考えてみるとやや心許ないのではないかと感じます。
利便性の高いアプリである事はメリットでもありデメリットでもあります。
例えば、新規登録となる友だちの追加は非常に簡単な操作で追加出来ますが、悪意を持った第三者にとってもそれは有益に働く事になる筈です。
また、外国企業から提供されているサービスである事からも、個人情報等の取り扱いが日本国内の関連法規に則っているのかどうかという点もあまり積極的な情報公開が行われていない様に感じます。
単純な事務連絡であれば便利なツール
とは言え、LINEが日本のモバイルデバイスユーザに広く浸透しているコミュニケーションアプリである事は間違いありませんので、利用しないという事は勿体ないと考えます。
簡単な事務連絡や会議などの時間や場所の調整といったものであれば、利用には全く問題はないと考えますし、社外秘以上の機密情報を記載するようなやり取りを避ける利用ルール等を設けて他はある程度自由に使うといった運用でもその機能は充分に活用できるのではないかと考えます。
業務での利用はよくご検討下さい
前述させていただきましたが、社内秘以上の情報をLINEのメッセージに記載する事は国外企業のサービスを利用する観点から問題があるのではないかと考えます。
あくまでもビジネスとしては限定的な利用にしていただく事で情報漏洩の防止にも繋がるのではないかと考えます。
但し、LINE メッセージの即時性や動作の軽さ、スマホがあれば非常にスムーズなコミュニケーションが取れるという点は、大きなメリットとなりますから、利用範囲をきちんと分ける事が重要になると考えられます。
LINE@
LINE@は、LINEのビジネス向けアカウントとなります。
基本的にLINEは1対1のコミュニケーションとなりますが、このLINE@は1対nのコミュニケーションを行う事が可能です。
LINE@の4つの機能
ビジネス向けサービスとなるLINE@は、以下のような機能を持ちます。
・登録ユーザへのメッセージ一斉配信
・不特定多数のユーザに対してのお知らせや情報発信
・LINE内にホームページを構成する
・ポイントカードのサービスを提供
LINE@を利用するメリット
LINE@の持つ機能から考えて店舗型の顧客サービスを提供するビジネスであれば、LINE ユーザへの情報発信や利用の都度ポイントが貯まるといったサービスを活用する事が可能となり、サービスを提供する側にも顧客側にもメリットがある様に考えられます。
利用例と導入すべきポイント
LINE@を活用する適切なビジネスモデルとして、店舗型であり顧客へのアピールをLINE@にて有効に行う事が出来る事やプッシュ型メッセージによるポイントの有効活用を告知するといったメリットが見いだせるかどう等を考慮して導入可否を判断すべきではないかと考えます。
例として挙げるとすれば、美容室やラーメン店があります。
キャンペーン等の1対n のメッセージ配信や一度来店してもらった顧客に対して貯める楽しさ(メリット)のあるポイント制度等がマッチしているのではないでしょうか。
LINEビジネスコネクト
LINEビジネスコネクトは、個々のLINEユーザの識別子が取得可能となる点が大きな特徴です。
この情報を企業が得られる事で企業の持つ顧客情報に沿った情報をLINE経由で発信する事が可能となりますので、従来ではメールマガジンといった情報提供でしかなかった顧客へのアプローチ方法がLINEというツールを経由する事でよりアピール度が向上する事になります。
LINEビジネスコネクトの2つの機能
このサービスの持つ機能は以下のようなものです。
・企業側のユーザ情報を元にした個々の購買層向けのメッセージ配信
・企業側のユーザ情報とLINEのユーザ識別子との連携管理
次ページ:LINEビジネスコネクトを利用するメリット
1 2